鉄筋工の年収|建設業の賃金【2020年版】
【年収で把握する鉄筋工の賃金|2020年版】
建設業における賃金の水準を把握する「建設業の賃金」シリーズ、今回は「鉄筋工」の賃金水準に焦点を当て、年齢別や地域別の賃金水準について年収ベースで紹介していきます。
鉄筋工の年収は全国で445.2万円の水準、男女差は約169万円!
まず、全国における鉄筋工の年収を性別にみてみると、男性の場合で452.4万円、一方で女性の場合では283.1万円の水準、男女の合計では445.2万円となっています。その為、鉄筋工の年収における男女差は169.4万円の違いがあることが分かります。(下図参照)
また、男女の合計における年収水準が男性の場合に近い理由として、鉄筋工の全体数のうち男性の占める割合が大きいことが考えられます。
年齢別では、45歳-49歳が578.9万円で最も高い水準に!
次に、全国における鉄筋工(男性)の年収を年齢別にみてみると、19歳以下の276.4万円から25歳-29歳の323.7万円まで徐々に増加した後、30歳-34歳の491.9万円まで大きく増えていることが分かります。また、年齢別でみた鉄筋工の年収は45歳-49歳の578.9万円を最も高い水準として、以降は概ね減少する傾向にあり、60歳-64歳では460.3万円、70歳以上では418.6万円の水準まで落ち込んでいます。(下図参照)
都道府県別でみた年収、最も高い水準は神奈川、次いで北海道、宮城が高水準に!
全国における鉄筋工(男性)の年収を都道府県別でみてみると、最も高い水準は神奈川の742.9万円で、北海道の652.2万円、宮城の614.2万円が続き、これらの地域における水準は全国の水準より160万円以上高い水準となっています。一方、最も低い水準となったのは愛媛の173.6万円で、次いで熊本の252.0万円、青森の252.0万円でした。なお、東京における年収は409.0万円と全体で15番目の水準となっています。(下図参照)
鉄筋工の年収、青森は減少へ、全国では概ね横ばい増加の傾向に!
①青森における年収水準の傾向は!?
2019年までの青森における鉄筋工(男性)の年収水準を見てみると、2010年の272.3万円から2012年の434.8万円まで大きく増加しています。その翌年には262.6万円まで大きく減少しましたが、2014年に再び大きく増加しました。その後、2016年の476.1万円から2017年の335.5万円まで大きく減少、2018年には348.0万円の水準まで回復したものの、2019年の時点では252.3万円と再び大きく減少していることが分かります。(下図参照)
②全国における年収水準の傾向は!?
同様に、全国における鉄筋工(男性)の年収水準を見てみると、2011年の355.6万円から2013年の294.7万円まで減少傾向で推移しましたが、その翌年より増加傾向で推移し2015年には388.6万円の水準まで増加しました。そこから2017年時点の398.9万円まで概ね横ばいの傾向で推移した後、2018年は448.2万円と大きく増加していることが読み取れます。また、2019年の時点では452.4万円と2018年の水準と比較して概ね横ばい若干の増加となっています。(下図参照)
以上のように、今回は「建設業の賃金」シリーズとして、鉄筋工の賃金水準について年収をベースに年齢別や都道府県別の観点から紹介しました。
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参考|主要データ一覧
鉄筋工の年収(男性)
都道府県 | 年収 |
---|---|
神奈川県 | 742.9万円 |
北海道 | 652.2万円 |
宮城県 | 614.2万円 |
愛知県 | 604.4万円 |
千葉県 | 524.9万円 |
島根県 | 494.1万円 |
岡山県 | 469.2万円 |
大分県 | 456.8万円 |
大阪府 | 438.5万円 |
石川県 | 434.8万円 |
静岡県 | 431.3万円 |
京都府 | 427.4万円 |
秋田県 | 421.0万円 |
兵庫県 | 409.2万円 |
東京都 | 409.0万円 |
岩手県 | 400.7万円 |
福岡県 | 395.1万円 |
長崎県 | 339.9万円 |
山口県 | 332.3万円 |
鹿児島県 | 328.7万円 |
徳島県 | 319.0万円 |
青森県 | 252.3万円 |
熊本県 | 252.0万円 |
愛媛県 | 173.6万円 |
出典|賃金構造基本統計調査(厚労省)に基づいて作成(2019年)
※年収額は「きまって支給する現金給与額」と「年間賞与その他特別給与額」から算出
【職業の解説】
鉄筋工|建築鉄筋工、堂宮鉄筋工、数寄屋鉄筋工、造作鉄筋工などの職種を含み、家屋、橋梁などの築造、屋内における造作などをする仕事に従事する者をいう。
出典|賃金構造基本統計調査の現行の職種解説(厚労省)
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