大工の年収|建設業の賃金【2020年版】
【年収で把握する大工の賃金|2020年版】
建設業における賃金の水準を把握する「建設業の賃金」シリーズ、今回は「大工」の賃金水準に焦点を当て、年齢別や地域別の賃金水準について年収ベースで紹介していきます。
大工の年収は全国で414.9万円の水準、男女差は約98万円!
まず、全国における大工の年収を性別にみてみると、男性の場合で416.2万円、一方で女性の場合では317.9万円の水準、男女の合計では414.9万円となっています。その為、大工の年収における男女差は98.3万円の違いがあることが分かります。(下図参照)
また、男女の合計における年収水準が男性の場合に近い理由として、大工の全体数のうち男性の占める割合が大きいことが考えられます。
年齢別では、45歳-49歳が560.8万円で最も高い水準に!
次に、全国における大工(男性)の年収を年齢別にみてみると、19歳以下の260.8万円から25歳-29歳の336.5万円まで大きく増えていることが分かります。また、年齢別でみた大工の年収は45歳-49歳の560.8万円をピークとして、50歳以上からは減少する傾向にあり、65歳-69歳では371.2万円の水準まで落ち込んでいます。(下図参照)
都道府県別でみた年収、最も高い水準は千葉、次いで東京、滋賀が高水準に!
全国における大工(男性)の年収を都道府県別でみてみると、最も高い水準は千葉の661.3万円で、次いで東京の549.2万円、滋賀の547.2万円が続き、これらの地域における水準は全国の水準より130万円以上高い水準となっています。
一方、年収の最も低い水準は岡山の231.2万円で、次いで福島の257.4万円、沖縄の267.6万円となります。(下図参照)
大工の年収、北海道では過去最高の水準へ、全国では増加傾向に!
①北海道における年収水準の傾向は!?
2019年までの北海道における大工(男性)の年収水準を見てみると、2010年の300.8万円から2012年の390.0万円まで大きく増加しています。その翌年には240.3万円まで大きく減少しましたが、2015年の279.3万円から増加傾向で推移し、2017年時点では388.4万円の水準にあります。2018年には365.8万円と2017年の水準と比較して約6%減少しましたが、2019年では487.5万円とこの10年間で最も高い水準にあることが読み取れます。(下図参照)
②全国における年収水準の傾向は!?
同様に、全国における大工(男性)の年収水準を見てみると、2011年の361.2万円から2013年の384.8万円まで若干の増加傾向で推移し、その後、2013年に335.5万円の水準まで減少しました。そこから2015年までに462.3万円と大きく増加、2017年の355.6万円まで減少した後、2018年は383.2万円、2019年では416.2万円と、2年連続の増加傾向で推移していることが読み取れます。(下図参照)
以上のように、今回は「建設業の賃金」シリーズとして、大工の賃金水準について年収をベースに年齢別や都道府県別の観点から紹介しました。
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参考|主要データ一覧
大工の年収(男性)
都道府県 | 年収 |
---|---|
千葉県 | 661.3万円 |
東京都 | 549.2万円 |
滋賀県 | 547.2万円 |
神奈川県 | 495.3万円 |
北海道 | 487.5万円 |
愛媛県 | 465.5万円 |
長崎県 | 451.9万円 |
高知県 | 432.7万円 |
京都府 | 426.4万円 |
石川県 | 426.0万円 |
宮城県 | 422.8万円 |
徳島県 | 420.0万円 |
岐阜県 | 405.4万円 |
山形県 | 405.1万円 |
島根県 | 403.0万円 |
兵庫県 | 390.4万円 |
大阪府 | 390.1万円 |
広島県 | 387.1万円 |
鳥取県 | 380.9万円 |
岩手県 | 368.7万円 |
青森県 | 362.1万円 |
福岡県 | 360.0万円 |
栃木県 | 357.6万円 |
長野県 | 351.0万円 |
宮崎県 | 350.3万円 |
愛知県 | 333.3万円 |
鹿児島県 | 320.8万円 |
秋田県 | 300.5万円 |
熊本県 | 290.4万円 |
静岡県 | 286.7万円 |
沖縄県 | 267.6万円 |
福島県 | 257.4万円 |
岡山県 | 231.2万円 |
出典|賃金構造基本統計調査(厚労省)に基づいて作成(2019年)
※年収額は「きまって支給する現金給与額」と「年間賞与その他特別給与額」から算出
【職業の解説】
大工|建築大工、堂宮大工、数寄屋大工、造作大工などの職種を含み、家屋、橋梁などの築造、屋内における造作などをする仕事に従事する者をいう。
出典|賃金構造基本統計調査の現行の職種解説(厚労省)
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