戸建て住宅の建築費は坪単価でどの程度の水準か？【2024年版】｜アーキブック

【坪単価で把握する戸建て住宅の建築費｜2024年版】
国内に建設される建物の建築費を坪単価から把握するコラム「坪単価で把握する建築費」シリーズ、今回は戸建て住宅の場合として、2023年の国内における建築費の水準について坪単価をベースに紹介していきます。


一般に、戸建て住宅の建築費は建物の構造や地域によって異なるので、下記のように大きくは構造別の視点から都道府県別の建築費水準や近年の傾向について把握していきます。

• 1. 構造別にみた戸建て住宅の建築費水準


• 2. 木造戸建て住宅（持家用）の建築費水準


• 3. 木造戸建て住宅（分譲用）の建築費水準


• 4. 鉄骨戸建て住宅（プレハブ工法）の建築費水準


• 5. 鉄筋コンクリート戸建て住宅の建築費水準



1. 構造別でみた戸建て住宅の建築費水準は？




1-1）持家用木造の坪単価は坪あたり74.5万円の水準に


まず、2023年の全国における戸建て住宅の建築費を構造別でみてみると、坪単価が最も高い水準となったのは鉄筋コンクリート造の場合で122.8（万円/坪）でした。続いて、鉄骨造（プレハブ工法）、鉄骨鉄筋コンクリート造がそれぞれ105.7（万円/坪）、83.1（万円/坪）の水準となっています。一方、木造の場合は持家用の場合における坪単価が74.5（万円/坪）、分譲用では52.8（万円/坪）となり、ここで取り上げた5種類の構造で最も低い水準となっています。（下図参照）









2. 木造戸建て住宅（持家用）の建築費水準は？




2-1）都道府県別でみた木造戸建て住宅（持家用）の坪単価、最も高い水準は長野、次いで沖縄、東京が高水準に


木造戸建て住宅（持家用）の2023年における建築費の水準を都道府県別に見てみると、最も高い水準となったのは長野の84.7（万円/坪）で、沖縄の81.5（万円/坪）、東京の81.3（万円/坪）、北海道の80.3（万円/坪）、島根の79.6（万円/坪）が続きました。一方、坪単価が最も低い水準となったのは京都の65.7（万円/坪）で、大阪の67.2（万円/坪）、和歌山の68.6（万円/坪）、宮崎の69.1（万円/坪）と続いています。（下図参照）







木造戸建て住宅（持家用）の特徴としては、概ね各都道府県別における建築費水準が全国平均である74.5（万円/坪）の水準から±10万円程度の間に収まっていることが挙げられます。



2-2）木造戸建て住宅（持家用）の場合における建築費の傾向は？


①全国における坪単価の水準は74.5（万円/坪）と上昇傾向が継続
2011年から2023年までの全国における木造戸建て住宅（持家用）の建築費水準を見てみると、2011年の54.5（万円/坪）から2023年の74.5（万円/坪）まで継続的な上昇傾向で推移して、過去最高の水準となっていることが分かります。2011年から2022年まで、毎年の変動は坪あたり約5千円から1万円5千円程度の緩やかな上昇で推移していましたが、2023年には前年から11.6万円の大きな上昇となりました。また、2023年までの12年間で約36.7%上昇していることが読み取れます。（下図参照）







②東京における坪単価の水準は81.3（万円/坪）と前年から大きく上昇へ
続いて、東京における木造戸建て住宅（持家用）の建築費水準を見てみると、2011年の61.7（万円/坪）より2019年の62.4（万円/坪）まで概ね横ばい傾向で推移していましたが、2022年は59.4（万円/坪）の水準と、2020年から3年連続で下落しました。2023年は、反転して81.3（万円/坪）と大きく上昇していることが読み取れます。（下図参照）









3. 木造戸建て住宅（分譲用）の建築費水準は？




3-1）都道府県別でみた木造戸建て住宅（分譲用）の坪単価、最も高い水準は長野、次いで島根が高水準に


木造戸建て住宅（分譲用）の2023年における建築費の水準を都道府県別に見てみると、最も高い水準になったのは長野の75.4（万円/坪）で、島根、北海道、高知がそれぞれ67.7（万円/坪）、64.1（万円/坪）、62.7（万円/坪）と続きました。一方、坪単価が最も低い水準となったのは福島の44.9（万円/坪）で、群馬の46.3（万円/坪）、福井・茨城・埼玉の48.7（万円/坪）と続いています。なお、東京における建築費の水準は56.2（万円/坪）でした。（下図参照）







木造戸建て住宅（分譲用）の建築費水準は、同じ木造である持家用の戸建て住宅の建築費水準より全国平均でみた場合に坪あたりで20万円以上低い水準となっていることが特徴として挙げられます。



3-2）木造戸建て住宅（分譲用）の場合における建築費の傾向は？


①全国における坪単価の水準は上昇し52.8（万円/坪）と過去最高の水準に
2011年から2022年までの全国における木造戸建て住宅（分譲用）の建築費水準を見てみると、2011年の48.6（万円/坪）から2021年の48.8（万円/坪）まで概ね横ばい傾向で推移していることが分かります。2022年には50.2（万円/坪）と上昇し、2023年には52.8（万円/坪）と過去最高の水準となっていることが読み取れます。（下図参照）







②東京における坪単価の水準は56.2（万円/坪）と過去最高の水準に
東京における木造戸建て住宅（分譲用）の建築費水準を見てみると、2011年の53.4（万円/坪）から2014年の51.4（万円/坪）まで緩やかに下落した後、2019年の53.6（万円/坪）まで上昇傾向で推移していました。そこから2021年の52.6（万円/坪）まで2年連続で下落していたが、2022年は上昇へ転じています。2023年には56.2（万円/坪）と過去最高の水準となっています。（下図参照）









4. 鉄骨戸建て住宅（プレハブ工法）の建築費水準は？




4-1）都道府県別でみた鉄骨戸建て住宅（プレハブ工法）の坪単価は東京、神奈川で高水準に


鉄骨戸建て住宅（プレハブ工法）の2023年における建築費の水準を都道府県別に見てみると、最も高い水準になったのは東京の123.7（万円/坪）で、神奈川の122.4（万円/坪）、沖縄の110.3（万円/坪）、大阪の109.8（万円/坪）、福井の109.8（万円/坪）がこれに続きました。一方、坪単価が最も低い水準となったのは栃木・徳島の94.0（万円/坪）で、佐賀の94.3（万円/坪）、鳥取の95.2（万円/坪）、長崎の96.2（万円/坪）と続いています。（下図参照）







鉄骨戸建て住宅（プレハブ工法）の特徴としては、東京と神奈川における建築費水準が120（万円/坪）を超え、他の地域と比較して顕著に高い水準である点、また、多くの地域で全国平均である105.7（万円/坪）を下回る水準となっている点が挙げられます。



4-2）鉄骨戸建て住宅（プレハブ工法）の場合における建築費の傾向は？


①全国における坪単価の水準は105.7（万円/坪）と12年連続の上昇に
2011年から2023年までの全国における鉄骨戸建て住宅（プレハブ工法）の建築費水準を見てみると、2011年の73.5（万円/坪）から2023年まで継続的に右肩上がりで上昇推移していることが分かります。2023年の時点では105.7（万円/坪）の水準と、この12年間で約43.8%も上昇し、過去最高の水準となっていることが読み取れます。（下図参照）







②東京における坪単価の水準は123.7（万円/坪）と12年連続の上昇へ
続いて、東京における鉄骨戸建て住宅（プレハブ工法）の建築費水準を見てみると、全国と同様に、2011年の86.4（万円/坪）から右肩上がりで上昇し2023年の時点では123.7（万円/坪）と、この12年間で43.2%の上昇となっていることが分かります。（下図参照）









5. 鉄筋コンクリート戸建て住宅の建築費水準は？




5-1）都道府県別でみた鉄筋コンクリート戸建て住宅の坪単価、最も高い水準は長野、次いで東京、神奈川、兵庫が高水準に


鉄筋コンクリート戸建て住宅の2023年における建築費の水準を都道府県別に見てみると、最も高い水準になったのは長野の279.5（万円/坪）で、東京の215.0（万円/坪）、神奈川の169.6（万円/坪）、さらには兵庫の163.0（万円/坪）が続きました。一方、坪単価が最も低い水準となったのは熊本の84.6（万円/坪）で、宮城の84.7（万円/坪）、沖縄の91.5（万円/坪）、静岡の101.2（万円/坪）と続いています。（下図参照）







鉄筋コンクリート戸建て住宅の特徴としては、長野、東京、兵庫、神奈川における建築費水準が160（万円/坪）を超え、他の地域と比較して顕著に高い水準である点が挙げられます。



5-2）鉄筋コンクリート戸建て住宅の場合における建築費の傾向は？


①全国における坪単価の水準は122.8（万円/坪）と過去最高の水準へ
2011年から2023年までの全国における鉄筋コンクリート戸建て住宅の建築費水準を見てみると、2011年の72.1（万円/坪）から2020年の96.9（万円/坪）まで9年連続の継続的な上昇傾向で推移しました。そこから2021年は96.6（万円/坪）と僅かながら下落に転じましたが、2022年に上昇し、2023年には122.8（万円/坪）と過去最高の水準まで上昇しています。また、2023年における建築費水準は2011年の水準と比較して約70.3%高い水準にあることが読み取れます。（下図参照）







②東京における坪単価の水準は215.0（万円/坪）と過去最高の水準へ
東京における鉄筋コンクリート戸建て住宅の建築費水準を見てみると、底であった2012年の94.1（万円/坪）から2017年の136.7（万円/坪）まで5年間で約41%上昇しました。その後、2018年に129.0（万円/坪）と下落した後、2019年は141.8（万円/坪）まで上昇しています。そこから、2021年の135.8（万円/坪）まで2年連続で下落していましたが、2022年は163.5（万円/坪）となり、2023年は215.0（万円/坪）と過去最高の水準まで大きく上昇していることが分かります。（下図参照）







以上のように、今回は建物用途が戸建て住宅の場合における建築費の水準について坪単価をベースに紹介しました。

また、今回のコラムで紹介しました統計データを活用して建築費の水準を把握する方法は、全国や都市別といった大きな市場における「建築費」について、その水準やトレンドを掴む方法としては適している一方、個別性の強いプロジェクトや高い精度を求める場合にはあまり向いていない方法であることについても触れておきます。

その為、こちらの「建築費」の水準や傾向を把握するアプローチに関するコラムを参考に、目的に適ったアプローチで「建築費」の水準や傾向を把握することが重要となります。





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参考｜主要データ一覧


戸建て住宅の建築費水準｜木造


都道府県	坪単価 （持家用）	坪単価 （分譲用）
長野県	84.7（万円/坪）	75.4（万円/坪）
沖縄県	81.5（万円/坪）	51.5（万円/坪）
東京都	81.3（万円/坪）	56.2（万円/坪）
北海道	80.3（万円/坪）	64.1（万円/坪）
島根県	79.6（万円/坪）	67.7（万円/坪）
岡山県	78.0（万円/坪）	57.2（万円/坪）
三重県	78.0（万円/坪）	55.8（万円/坪）
新潟県	77.7（万円/坪）	56.1（万円/坪）
山梨県	77.7（万円/坪）	56.5（万円/坪）
富山県	77.4（万円/坪）	55.0（万円/坪）
山口県	77.2（万円/坪）	56.3（万円/坪）
岐阜県	76.7（万円/坪）	49.3（万円/坪）
石川県	76.7（万円/坪）	52.5（万円/坪）
高知県	76.6（万円/坪）	62.7（万円/坪）
鳥取県	76.1（万円/坪）	57.9（万円/坪）
神奈川県	76.1（万円/坪）	52.5（万円/坪）
岩手県	75.7（万円/坪）	58.2（万円/坪）
静岡県	75.7（万円/坪）	49.8（万円/坪）
山形県	75.6（万円/坪）	56.5（万円/坪）
愛知県	75.5（万円/坪）	51.4（万円/坪）
香川県	75.4（万円/坪）	61.5（万円/坪）
福島県	75.4（万円/坪）	44.9（万円/坪）
広島県	75.3（万円/坪）	52.2（万円/坪）
千葉県	74.2（万円/坪）	51.8（万円/坪）
福井県	73.8（万円/坪）	48.7（万円/坪）
熊本県	73.8（万円/坪）	53.8（万円/坪）
群馬県	73.3（万円/坪）	46.3（万円/坪）
栃木県	73.2（万円/坪）	49.3（万円/坪）
宮城県	73.1（万円/坪）	51.5（万円/坪）
徳島県	72.7（万円/坪）	54.8（万円/坪）
大分県	72.4（万円/坪）	54.3（万円/坪）
福岡県	72.0（万円/坪）	53.2（万円/坪）
兵庫県	71.7（万円/坪）	54.0（万円/坪）
鹿児島県	71.6（万円/坪）	56.1（万円/坪）
茨城県	71.3（万円/坪）	48.7（万円/坪）
埼玉県	71.0（万円/坪）	48.7（万円/坪）
奈良県	71.0（万円/坪）	50.9（万円/坪）
青森県	70.9（万円/坪）	58.3（万円/坪）
愛媛県	70.4（万円/坪）	60.3（万円/坪）
佐賀県	69.8（万円/坪）	52.1（万円/坪）
長崎県	69.6（万円/坪）	62.0（万円/坪）
滋賀県	69.5（万円/坪）	49.6（万円/坪）
秋田県	69.5（万円/坪）	58.0（万円/坪）
宮崎県	69.1（万円/坪）	53.0（万円/坪）
和歌山県	68.6（万円/坪）	49.6（万円/坪）
大阪府	67.2（万円/坪）	51.9（万円/坪）
京都府	65.7（万円/坪）	55.4（万円/坪）
全国平均	74.5（万円/坪）	52.8（万円/坪）


出典 | 建築着工統計調査（国交省）に基づいて作成（2023年時点）
※建築費（万円/坪）は工事費予定額（円）を床面積（坪）で除した値で消費税は含まない
注）坪単価を算出する際に対象としたデータについて、戸数が10戸未満の場合は、ばらつきを考慮して対象外とした。



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